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2010年度 FD・教育評価部門の活動報告
（HIT教育機構通信 第14号掲載）
2010年度活動報告
授業アンケート結果に基づく教育改善の調査及び調査結果の活用
【計画】
- 授業アンケートの分析
- 授業アンケートの公表
- 授業アンケートの活用方法の検討（授業改善の調査・蓄積・活用）
【実施と評価】
（達成）
- 平成19年度から平成22年度までの授業アンケート集計結果における経年変化を分析し、設問グループを「学生の自己評価」「教員に対する評価」「学生の理解度・満足度」に分けて評価を実施した。
- 平成21年度後期授業アンケート科目の各設問に対する評価得点平均値と当該授業科目のGPAとの相関係数を求めて分析を行った。
（未達）
個人情報との突合せによる授業アンケートの詳細な分析については、個人情報の開示の実現に至らなかった。また、他大学においては、授業アンケート結果の効用として授業改善そのものに活かされることではなく、教員評価であるという否定的な意見が多いのも事実である。
【行動】
（達成から次の目標へ）
- 学生による授業評価をさらに授業改善に活かすことができるように複数選択項目をもつ2つの設問の分析を行った。現在の経年変化の分析に､この2つの設問の複数選択肢を含む分析を統合し、総合的な分析を目指す。
- 授業アンケートとGPAの相関関係の分析評価は、平成21年度と平成22年度の2年間のデータについて行う。
（達成に向けての改善策）
授業アンケート結果と学生の学習状況との関連について、どのような分析を進めれば授業改善および学生の学習改善につながるかを検討する。授業アンケート結果が各学部や各学科での授業改善に有効に利用できるようにする。
組織的かつ計画的なＦＤモデルの提案及び実施
【計画】
- FDモデル（ワークショップ・公開授業など身近なFD）を組織的に展開
- 既存のFD及び大学間連携FD等を組み合わせ組織的かつ計画的なFDを提案、実施する。
【実施と評価】
（達成）
平成22年度は全学FDを2回実施した。第1回はTBL（チーム基盤型学習）、第2回は高等学校工業科出身者の目的意識と職業観に関する研究。また、授業公開ウィークの実施および授業参観の実施状況に関する他大学の調査を実施した。
（未達）
FDの大学間連携が実施できなかった。1つの部門で5つもの事業を実施することは困難である。
【行動】
（達成から次の目標へ）
TBLについては全学FDの実施後、授業に取り入れるなどの動きがあり、授業改善における効果から、学生が自ら進んで学習することへの改善が期待できる。
（達成に向けての改善策）
全学FD、授業公開ウィークについて参加人数、件数ともに不十分であり、組織的なFDとはいえない。FDに対する意識を高め、全学的なFDの実現を目指す。
FDの大学間連携
【計画】
教育ネットワーク中国などをとおして行う大学間連携におけるFD活動に積極的に参加する。
【実施と評価】
（達成）
先生方の学内の教育活動は、様々な研究集会の発表で散見されるが、組織的活動として近隣の大学と連携したFD活動は行うことができなかった。
（未達成）
大学間連携が実現できなかった理由として、現在の体制で5つの事業を実施することの困難さ、また、全学FDへの参加者を増加させ、FDへの意識を高めることが先決であることがあげられる。FDなどで実質的に地域での先導的役割を実現するためには専任のスタッフ数が不足している。
【行動】
（達成から次の目標へ）
教育ネットワーク中国などを通して行う大学間連携におけるFD活動積極的に参加する。
（達成に向けての改善策）
連携以前の問題であり、数多く開催されているFDに関する会議、シンポジウムへの教職員の参加と開催テーマに関する発表を全学的に推し進める。
新任教員の研修の検討・提案
【計画】
従来の新任教員の就任時研修に加えてFDに関する新任教員の教育活動を支援することについて他大学での実施例を調査する。
【実施と評価】
（達成）
新任教員の研修に関するFDにおける基準枠組について調査した。京都FD推進センターに加盟する小・中規模大学と立命館大学での実施例を調査した。
（未達成）
時間的制約から調査のみに終わり、本学での実施・導入について議論は行えなかった。
【行動】
（達成から次の目標へ）
本学にどのような形でFDに関する新任教員の研修を追加するかを検討する。
（達成に向けての改善策）
今回調査した大学では新任教員においていずれもFDに関する研修は義務ではない。また、このような研修を行える講師を必要とするという大きな課題があり、Fder（ファカルティ・ディベロッパー：FDの企画運営担当者）の養成が近隣の大学を含めて急務となる。
授業公開ウィークの実施
【計画】
FD活動の一環として、各教員が関心のある授業を参観し、相互の授業方法及び内容の改善に役立てる。
【実施と評価】
（達成）
本学の授業内容及び方法の改善に有効と判断された参観者からの感想は授業担当者に報告されるとともに、授業担当者からHIT教育機構に報告された。件数は3件（工学部2件、情報学部1件）であった。
（未達成）
参加件数が少なく、組織的なFDとして実現できなかった。周知徹底の時間不足であった。
【行動】
（達成から次の目標へ）
授業公開ウィークの取り扱いに基づき平成23年度前期にも実施し、改善案を検討する。
（達成に向けての改善策）
他大学（大同大学、京都工芸繊維大学）の授業公開を調査したが、改善策の提示や提案までには至らなかった。さらに、訪問して実際の公開授業に参加するなど、調査を進める。